大学生のインターン参加率は80％を超え、就職活動における定番ステップとなっています。では、インターンに参加することで内定はどう変わるのでしょうか。この記事では、学生がインターン先を選ぶ基準と、インターンと内定の関係性を整理します。
この記事でわかること
- 大学生のインターン参加率の実態（調査データつき）
- 学生がインターン先を選ぶ基準トップ5
- インターンと内定の関係性（直結・有利・無関係の3パターン）
- インターン参加が就活にどう活きるか
学生のインターン参加率は81.8％
マイナビが2021年に実施した「マイナビ2023年卒大学生インターンシップ・就職活動準備実態調査（11月）」によると、インターンに参加した経験がある学生の割合は81.8％です。
同調査によると、インターン参加率は年々上昇しており、2018年まで50％台だったものが、2019年以降に70％台・80％台へと増加しています。
なお、文部科学省・厚生労働省・経済産業省は2022年に「インターンシップを始めとする学生のキャリア形成支援に係る取組の推進に当たっての基本的考え方」を改訂し、一定の要件を満たすインターンで得た学生情報を採用選考に活用できることを明確化しました。就活とインターンの関係はさらに強まっています（[要確認：最新の政策動向を編集部で確認推奨]）。
学生がインターン先を選ぶ基準は？
学生はどのような基準でインターン参加先を選んでいるのでしょうか。同調査における「今後参加したいインターン開催企業の特徴」上位5項目は以下の通りです。
| 順位 | 選択理由 | 回答率 |
|---|---|---|
| 1位 | 興味のある業界・業種である | 82.7% |
| 2位 | 興味のある職種（仕事内容）である | 66.6% |
| 3位 | 大手企業である | 33.9% |
| 4位 | これまで知らなかった業界・業種である | 29.5% |
| 5位 | 知名度の高い企業である | 29.5% |
「興味のある業界・業種」が圧倒的1位で、学生が自分の関心を起点にインターン先を選んでいることがわかります。一方で、大手・知名度を重視する声も約3割あり、ブランド志向も根強く残っています。
また、上位5位には入りませんでしたが、「地元の企業だから」という理由でインターンを選ぶ学生は全体の21.5％、地方在住の学生に限ると30％以上に上ります。地元就職を視野に入れている人にとって、地元企業のインターンは有効な情報収集の場といえます。
インターンへの参加は内定に影響する？
インターンと内定の関係性は企業によって異なります。大きく3パターンに分けて確認しましょう。
パターン①：内定に直結する場合
インターンを本選考の一部として位置づけ、内定と直結させている企業があります。外資系企業に多い「ジョブ型インターン」がその代表例です。採用担当者は面接では見えにくい学生の実務適性をインターン中に観察でき、優秀な学生に早期にオファーを出すことができます。
パターン②：選考を有利に進められる場合
インターンを選考と直接連動させていなくても、参加者の評価を選考の参考資料として活用する企業もあります。このケースでは、インターンで高いパフォーマンスを示した学生が早期選考ルートに案内されたり、通常より少ない面接回数で最終選考に進めたりすることがあります。
また、インターン参加の有無が選考に影響しない企業でも、インターンで得た具体的な体験を面接で語ることで、他の学生と差別化できます。「なぜその企業を選んだのか」を実体験に基づいて話せることは、説得力のある自己PRにつながります。
パターン③：選考に関係しない場合
「インターン」と名称がついていても、実質的に会社説明会にとどまるプログラムもあります。この場合、企業が個々の学生を評価する場ではなく、選考との直接的な関係はありません。
ただし、説明会型であっても企業・業界理解を深める機会として活用できます。志望理由を具体的にするための情報収集と割り切って参加するのも一つの戦略です。
インターンを就活に活かすために、次に取るべき行動
- 参加するインターンの性質を事前に確認する：内定直結型か、学習・体験型かによって準備の仕方が変わります。企業の採用ページや説明会で確認しましょう。
- 業界・業種への興味を棚卸しする：インターン先選びは「興味のある仕事」から始めるのが基本です。まず自分のやりたいことを整理することが第一歩です。
- 地元企業のインターンも視野に入れる：地元就職を考えている場合は、地元企業のインターンが企業理解と関係構築に直結します。
- 参加後に経験を言語化しておく：インターンで感じたこと・学んだことをメモしておくと、面接での自己PR材料になります。
